【仕事限界】即日休職するための完全ガイド｜診断書・会社の手続き・お金など詳しく解説！

「もう無理だ」「会社に行くのがつらい」。そう感じ、一刻も早く今の状況から離れたいと「即日休職」を考えている方もいるのではないでしょうか。心身が限界を迎えているサインかもしれません。一人で抱え込まず、まずはこの情報を読んで、次のステップを考えるきっかけにしてください。

この記事では、「即日休職」の現実的な可能性から、休職するために必要な診断書の取得方法（即日・オンライン含む）、会社への連絡方法、休職中の給与や手当、そして休職後のキャリアに関する不安まで、あなたの疑問に寄り添いながら詳しく解説します。

限界を感じている今、無理は禁物です。まずは一歩踏み出すための具体的な方法を知り、心身の回復を目指しましょう。

休職を即日実現するためのステップ

「即日」休職は本当に可能か？

「即日休職」という言葉の響きからは、その日のうちに完全に会社から離れ、全ての業務から解放されるイメージを持つかもしれません。しかし、多くの企業では、休職は会社の制度に基づいて行われるため、一定の手続きが必要です。この手続きには、医師の診断書の提出や、会社との話し合い、休職届の提出などが含まれるのが一般的です。これらのプロセスを文字通り「即日」で全て完了させるのは、現実的には難しい場合が多いと言えます。

では、「即日休職」という言葉で多くの人が求めているものは何でしょうか。それはおそらく、「これ以上、今日の明日と会社に行き続けるのは困難だ」という切迫した状況から、「一刻も早く業務から離れたい」「会社に今の状況を認識してもらいたい」という強い願いではないでしょうか。

法的な観点から見ると、労働者が業務の継続が困難なほど心身の健康を害している場合、会社にその旨を伝え、適切な手続きを経て休職に入る権利はあります。しかし、会社側にも業務の引き継ぎや人員配置などの準備期間が必要となるため、労働者の一方的な申し出だけで即日、全ての業務から離れることが認められるかはケースによります。

ただし、緊急性が高い場合や、会社の理解が得られる場合には、「即日」とまではいかなくても、比較的迅速に休職に入れる可能性はあります。ここで言う「即日実現」とは、「その日のうちに医師の診断を受けて診断書の発行について相談する」「その日のうちに会社に状況を伝え、休職の意思を示す」といった、休職に向けた最初の大きな一歩を「即日」踏み出すことと捉えるのが現実的です。

診断書を即日発行してもらい、その診断書を添えて会社に即日提出することで、形式的には「即日休職の申し出」を行うことは可能です。その後、会社の承認を経て正式な休職開始日が決まりますが、緊急性が認められれば、申し出た日やその翌日から休業扱いとなる可能性もゼロではありません。

重要なのは、「即日」にこだわりすぎるよりも、心身の限界を感じているサインを見逃さず、できるだけ早く専門家（医師）に相談し、会社に状況を正確に伝える行動を起こすことです。

休職を検討すべきサイン・状態

あなたの心身が「もう無理だ」とSOSを出しているサインを見逃さないでください。休職は、これらのサインが深刻になる前に、または深刻になった状態から回復するために必要な期間です。以下のような状態が続く場合は、休職を真剣に検討すべき時期かもしれません。

身体的なサイン:

• 睡眠障害: 寝付けない、夜中に何度も目が覚める、朝早く目が覚めてしまう、眠っても疲れが取れないなど。
• 食欲不振・過食: 食事が喉を通らない、味がしない、または逆に過剰に食べてしまう。
• 慢性的な疲労感: 十分休息しても疲れが取れない、体がだるい。
• 原因不明の体の痛み: 頭痛、胃痛、腹痛、肩こり、腰痛などが続く。
• 動悸や息切れ: 特に緊張やストレスを感じた時に強く出る。
• 体重の急激な増減。

精神的なサイン:

• 気分の落ち込み: 何に対しても興味が持てない、楽しいと感じられない、常にゆううつな気分が続く。
• 強い不安感・焦燥感: 将来への不安、漠然とした焦りを感じる。
• イライラ・怒り: 些細なことで感情的になる、周囲の人に対して攻撃的になる。
• 集中力・判断力の低下: 仕事でミスが増える、物事が決められない、考えがまとまらない。
• 記憶力の低下: 人の名前や約束を忘れることが増える。
• 自己肯定感の低下: 自分を責める、価値がないと感じる。
• 死にたい、消えたいといった考えが浮かぶ。

行動の変化:

• 遅刻や欠勤が増える。
• 仕事の効率が著しく低下する。
• 身だしなみに気を遣わなくなる。
• 趣味や友人との交流を避けるようになる。
• 飲酒量や喫煙量が増える。

これらのサインは、ストレスや疲労が蓄積し、心身のバランスが崩れていることを示しています。特に、これらのサインが複数当てはまる場合や、日常生活や仕事に支障をきたしている場合は、放置せずに専門家（医師）に相談することが非常に重要です。

「もう少し頑張れば乗り越えられる」「自分が弱いだけだ」と自分を責めたり、無理に現状維持しようとしたりすることは、状態を悪化させる可能性があります。勇気を出して立ち止まり、心身を休ませる「休職」という選択肢があることを知っておきましょう。

まずは会社の就業規則を確認する

休職制度は法律で義務付けられているものではなく、各企業が任意で定めている制度です。

そのため、あなたが勤めている会社に休職制度があるかどうか、どのような条件や手続きが必要かは、会社の就業規則によって異なります。

休職を検討し始めたら、まず確認すべきは自社の就業規則です。

就業規則のどこを確認するか:

• 休職に関する項目: 「休職」「休業」といった見出しで記載されていることが多いです。
• 休職の事由: 私傷病（業務外の病気や怪我）による休職が認められているか。その条件（診断書の提出が必要かなど）。
• 休職の期間: 一度の休職で認められる最長期間や、通算期間の上限。期間中に復職できない場合の取り扱い（自然退職など）。
• 休職中の取り扱い: 給与の支払いについて（無給、一部支給など）、社会保険料の負担について。
• 休職の手続き: 誰に、どのような書類（休職届、診断書など）を、いつまでに提出する必要があるか。
• 復職の手続き: 復職の意思表示のタイミング、医師の診断書の再提出、会社の復職面談や試し出勤制度の有無など。

就業規則を確認する方法:

• 社員向けのポータルサイトやイントラネット: 電子データで公開されていることが多いです。
• 会社の総務部や人事部: 紙媒体で保管されている場合や、閲覧方法を教えてくれます。
• 入社時に配布された書類: 入社時に就業規則の冊子やデータを渡されていることもあります。

就業規則を確認することで、休職制度の全体像や、自分が休職するために必要な手続きや準備が具体的に把握できます。特に「即日休職」に近い形で迅速に進めたい場合は、診断書提出の必要性や、会社への連絡タイミングについて規定があるかを確認しておくと、その後の行動がスムーズになります。

もし、就業規則が見当たらない場合や、内容が分かりにくい場合は、一人で悩まずに会社の総務部や人事部の担当者に問い合わせてみましょう。ただし、この段階で「休職を検討している」と明言することに抵抗がある場合は、「休職制度について一般的な情報を知りたいのですが」といった形で問い合わせることも可能です。

就業規則は会社と従業員の間の重要なルールブックです。休職という自身の労働条件に関わる重要な判断をする際には、必ず確認しておきましょう。

【診断書即日発行可能】こころの不調はよりそいメンタルクリニックへご相談を！

心の不調を感じたとき、「すぐにでも診断書がほしい」「休職や傷病手当金の手続きを早く進めたい」といったお悩みを抱える方は少なくありません。

よりそいメンタルクリニックでは、医師が発行の必要性を判断した場合、診断書の当日発行に対応しています。

また、休職や傷病手当金などの手続きが初めてで不安な方にも、実務に精通した専門スタッフが親身にサポート。急な体調の変化にも365日対応しているため、「今すぐ相談したい」という方にも安心です。

心の不調で診断書の発行や休職を検討している方は当院までご相談ください。

よりそいメンタルクリニックのおすすめポイント

休職に必要な診断書を即日手に入れるには？

休職する際、多くの会社で必要となるのが医師による診断書です。

診断書は、あなたが心身の健康を害しており、働くことが困難な状態にあることを客観的に証明する書類だからです。

診断書発行までの一般的な流れ

一般的な診断書発行の流れは以下の通りです。

• 医療機関の選択と予約: まずは、自身の症状に適した医療機関を選びます。精神的な不調であれば精神科や心療内科、身体的な不調であれば内科などです。初診の場合は予約が必要なことがほとんどです。
• 受診（問診・診察）: 予約した日時に医療機関を受診し、医師の診察を受けます。現在の症状、いつから症状が出ているか、仕事の内容や職場の状況、これまでの病歴などを詳しく伝えます。
• 医師の判断: 医師は問診や診察の結果に基づいて、あなたの病状を診断し、休職が必要かどうか、どのくらいの期間休職が必要かを判断します。
• 診断書の発行依頼: 医師が休職が必要と判断した場合、診断書の発行を依頼します。会社の提出が必要な旨を伝えましょう。会社所定の診断書フォーマットがある場合は持参するとスムーズです。
• 診断書の作成と受け取り: 医師が診断書を作成します。医療機関によっては、即日発行が可能な場合と、数日～1週間程度かかる場合があります。

即日発行が難しいケースが多い理由:

• 初診の場合: 医師があなたの病状や状況を十分に把握し、診断を確定するために時間がかかることがあります。特に精神疾患の場合、一度の診察だけで確定診断や休職の必要性を判断するのが難しいケースがあります。
• 診断書の書式: 会社の指定する診断書フォーマットの場合、医師がその書式に合わせて記載する必要があり、時間や手間がかかることがあります。
• 医療機関の体制: 医療機関によっては、診断書の作成・発行は特定の曜日や時間に限られている、または事務手続きに時間を要するといった場合があります。

これらの理由から、特に初診で受診した場合、その日のうちに診断書を受け取ることが常に可能とは限りません。休職の緊急性が高いことを医師に伝え、即日発行が可能かどうか相談してみる価値はありますが、確約は難しいことを理解しておきましょう。

即日対応可能なクリニックの探し方

「即日診断書が欲しい」「とにかく早く医師の診察を受けたい」という切羽詰まった状況では、即日対応してくれる可能性のあるクリニックを見つけることが重要です。

探し方のヒント:

• 専門分野を絞る: 精神的な不調であれば精神科や心療内科、身体的な不調であればかかりつけの内科医や、会社の産業医などに相談するのが一般的です。特に精神科や心療内科は、ストレス関連の不調や適応障害、うつ病などで休職診断書を発行することが多いです。
• 「即日」「当日予約」「当日診断書」といったキーワードで検索: Google検索などで「[お住まいの地域] 精神科 即日診断書」「心療内科 当日予約」といったキーワードで検索してみましょう。オンライン診療を希望する場合は、「オンライン診療 診断書 即日」などで検索します。
• クリニックの公式サイトを確認: 検索で見つかったクリニックの公式サイトで、「当日予約可能」「診断書発行について」「オンライン診療について」といった項目を確認します。診断書発行までの日数について記載がある場合もあります。
• 直接電話で問い合わせる: これが最も確実な方法です。クリニックに電話して、「現在心身の不調がひどく、即日での受診と休職に向けた診断書の発行について相談したいのですが、可能でしょうか？」と具体的に問い合わせてみましょう。症状の緊急性や現在の予約状況によって、当日受診や即日診断書発行が可能かどうかが変わってきます。
• かかりつけ医に相談する: 以前から信頼できるかかりつけ医がいる場合は、まずそこに相談してみるのも良い方法です。あなたの状態をある程度把握しているため、スムーズに対応してもらえる可能性があります。
• 会社の産業医に相談する: 会社に産業医がいる場合は、まず産業医に相談することも有効です。産業医は会社の状況も理解しているため、休職に向けたアドバイスや、適切な医療機関の紹介をしてくれる可能性があります。ただし、産業医は診断書を発行する立場ではない場合が多いです。

問い合わせ時のポイント:

• 現在の具体的な症状（いつから、どのような症状か）
• 仕事の状況（業務内容、どの程度困難か）
• 休職を検討していること
• 診断書の発行を希望していること（会社への提出が必要であること）
• 即日での受診・診断書発行の希望

これらの情報を簡潔かつ正確に伝えることで、クリニック側も対応可否を判断しやすくなります。

即日対応可能なクリニックが見つかったとしても、必ずしも即日診断書が発行されるわけではないことを理解し、医師の判断に委ねることが重要です。また、無理をして遠方のクリニックに行くよりも、まずは身近な医療機関やオンライン診療で相談できる場所を探すことをお勧めします。

診断書の内容と会社への伝え方

無事に医師の診察を受け、休職が必要と判断されたら、診断書を発行してもらいます。診断書には、一般的に以下の項目が記載されます。

• 患者氏名、生年月日、性別
• 傷病名: 病気の名称（例：適応障害、うつ病、胃潰瘍など）。医師と相談し、会社に伝える病名をどうするか検討することもあります（後述）。
• 現在の症状: 具体的な症状の記載（例：強い抑うつ気分、不眠、倦怠感など）。
• 治療内容: 現在受けている治療（例：薬物療法、精神療法など）。
• 必要な療養期間: 休職が必要な期間（例：〇週間、〇ヶ月）。最初は短期間で様子を見て、必要に応じて延長する形が多いです。
• 労務不能であること: 「〇〇のため、△△期間の就労は困難である」「自宅での安静・療養が必要である」といった、働くことができない状態であることを示す記載。
• 今後の見通し: 回復の見込みなど。
• 発行年月日
• 医療機関名、医師名、所在地、電話番号

診断書の記載事項で注意すること

診断書の内容、特に傷病名や療養期間については、医師とよく相談することが重要です。

• 傷病名: 会社に診断書を提出することで、あなたの病名が会社に知られることになります。精神疾患の場合など、病名を会社に詳しく知られたくないと感じる人もいるかもしれません。医師によっては、具体的な病名ではなく「〇〇のため療養を要する」「心身の不調」といった、やや抽象的な表現で記載することも可能です。しかし、会社側が病名の詳細を求める場合や、傷病手当金の申請などで正確な病名が必要になる場合もあります。医師と相談し、どこまで会社に伝えるか、診断書にどう記載してもらうかを検討しましょう。
• 休職期間: 診断書に記載される休職期間は、医師が病状から判断して「まずはこのくらいの期間、療養が必要だろう」と見込む期間です。最初から長期間ではなく、例えば「1ヶ月」や「3ヶ月」といった期間で診断書を発行し、期間満了前に再度受診して延長の要否を判断することが多いです。会社の休職規定（最長期間など）も考慮して、医師と相談して期間を決定します。

会社への伝え方:

診断書を受け取ったら、できるだけ早く会社に提出し、休職の意思を伝える必要があります。

• 誰に伝えるか: 基本的には直属の上司に伝えます。もし上司に伝えにくい場合は、人事部の担当者に相談することも考えられます。
• 伝え方: 電話やメール、可能であれば直接会って伝えます。緊急性が高い場合は、まず電話で連絡し、後から診断書を提出する方法でも良いでしょう。
• 伝える内容:
  • 体調が優れず、業務を続けることが困難な状態であること。
  • 医師の診察を受け、休職が必要であるとの診断を受けたこと。
  • 診断書を提出し、休職を希望していること。
  • （可能であれば）いつから休職したいか。

感情的にならず、冷静に事実を伝えることが大切です。診断書を提示し、医師から受けた説明を簡潔に伝えます。会社側からは、休職期間、手続き、休職中の連絡方法などについて説明があるはずです。不明な点は遠慮なく質問しましょう。

診断書提出時の注意点:

• 診断書のコピーを取っておく: 会社に診断書の原本を提出する場合、念のため自分でコピーを取っておきましょう。傷病手当金の申請など、後で診断書の内容が必要になる場合があります。
• 会社のフォーマットの有無を確認する: 会社によっては、指定の診断書フォーマットがある場合があります。事前に人事部等に確認し、ある場合は医師に渡して記入してもらいます。

診断書は、あなたの健康状態を証明する重要な書類です。内容を理解し、会社に適切に伝えることで、休職手続きを円滑に進めることができます。

会社への連絡と休職手続き

診断書を受け取り、会社に休職の意向を伝えるのは、心身が疲弊している状態では大きな負担に感じるかもしれません。しかし、休職をスムーズに進めるためには、会社への適切な連絡と手続きが必要です。

直属の上司に相談するタイミング

会社に体調不良と休職の意向を伝える際、最も一般的なのは直属の上司に相談することです。いつ、どのように伝えるべきかは、あなたの状況や症状の緊急性によって異なります。

• 緊急性が高い場合（今すぐ、または明日にでも休みたい）:
  • まずは電話で連絡する: 出社が困難な状態であれば、まずは電話で直属の上司に連絡しましょう。メールよりも電話の方が緊急性が伝わりやすく、その後の指示を仰ぎやすいです。「体調が非常に悪く、本日の出社は困難です。医師の診察を受け、休職について相談したいと考えております。」といった内容を伝えます。
  • 診断書取得後に改めて連絡: 医師の診察を受け、休職が必要との診断書が出たら、再度上司に連絡し、診断書が出たこと、休職を希望する期間などを伝えます。診断書はメールやFAXで送るか、後日持参・郵送するか、会社の指示に従いましょう。
• ある程度余裕がある場合（数日後から休職を希望）:
  • メールでアポイントを取る: まずはメールで上司に、「体調のことでご相談したいことがあるため、お時間をいただけますでしょうか」といった形で連絡し、面談の機会を設けてもらうのが丁寧です。
  • 対面で相談する: 可能であれば、直接会って体調が優れないこと、医師の診察を受ける予定であること、休職を検討していることなどを相談します。事前に診断書を取得しておき、相談時に提示することもできます。
  • 電話で相談する: 対面が難しい場合は、電話で相談します。

伝える際のポイント:

• 正直に、しかし簡潔に: 現在の体調が優れず、業務に支障が出ていること、医師の診断により休職が必要と判断されたことを正直に伝えます。ただし、詳細な病状やプライベートな事情は、話したくなければ全てを伝える必要はありません。
• 休職の意思を明確に: 「〇〇のため、△△期間の休職を希望します」と、休職したいという意思と期間を明確に伝えましょう。
• 会社の指示を仰ぐ: 今後の手続きについて、会社としてどのように進めてほしいか、必要な書類は何かなどを上司や人事部に確認しましょう。
• 業務の引き継ぎについて相談する: もし可能であれば、自分が担当している業務の状況や、引き継ぎが必要な事項について、体調の許す範囲で情報を提供しましょう。ただし、体調が最優先です。無理な引き継ぎ作業を求められた場合は、医師の診断書の内容（労務不能であること）を盾に、できない旨を伝えることも必要です。

上司に相談することは、休職手続きの第一歩です。一人で抱え込まず、まずは会社のしかるべき窓口に連絡を取りましょう。

休職届・休職願の提出について

会社に休職の意向を伝え、会社の承認を得たら、休職届（または休職願）を提出する手続きが必要になります。これは、あなたが正式に会社に休職を申請し、会社の承認を得たことを形にする書類です。

• 名称: 「休職届」「休職願」「休業届」など、会社によって名称が異なります。
• 書式: 会社所定のフォーマットがある場合と、自分で作成する必要がある場合があります。会社の就業規則や、人事部に確認しましょう。
• 記載事項（一般的な例）:
  • 氏名、所属部署
  • 休職を希望する期間（例：〇年〇月〇日～〇年〇月〇日）
  • 休職の理由（例：私傷病のため、医師の診断書添付）
  • 現在の体調や状況について（簡潔に）
  • 提出年月日
  • 署名、捺印
• 添付書類: 医師の診断書を添付するのが一般的です。会社の指示に従いましょう。
• 提出先: 直属の上司を経由して人事部に提出する場合が多いです。

提出のタイミング:

会社の規定や、休職開始日によって提出期限が異なります。一般的には、休職開始日の数日前までに提出を求められることが多いです。就業規則で確認するか、人事部に問い合わせましょう。

「即日休職」に近い形で進める場合は、診断書取得後、できるだけ早く休職届を作成・提出する必要があります。会社所定のフォーマットがない場合は、必要事項を記載した書面を自分で作成し、診断書と一緒に提出することになります。

休職届提出後の流れ:

休職届が会社に受理され、承認されると、正式に休職が開始となります。会社からは、休職期間中の連絡方法、給与や社会保険料の取り扱い、復職の際の連絡方法などについて説明があるはずです。重要な事項については、書面で受け取るように求めると良いでしょう。

休職届の提出は、休職という制度を利用するための形式的な手続きです。心身の回復に専念するためにも、必要な手続きはきちんと行いましょう。手続きについて不明な点があれば、遠慮せずに人事部等に確認することが大切です。

休職中の給与・傷病手当金について

休職期間中の生活を支える上で、経済的な側面は大きな不安の一つです。「休職したら給料はどうなるの？」「何か手当はもらえるの？」といった疑問について解説します。

休職中の給与はどうなる？

多くの企業では、私傷病による休職期間中の給与は「無給」となります。これは、休職はあくまで労働義務を免除されている期間であり、労働の対価としての給与は発生しないという考え方に基づいています。

ただし、これはあくまで一般的なケースであり、会社の就業規則によっては、休職期間中に給与の一部が支給される場合や、病気見舞金などの制度がある場合もあります。例えば、「休職開始から〇ヶ月間は基本給の〇割を支給する」といった規定がある会社も存在します。

したがって、あなたが勤めている会社の休職期間中の給与について詳しく知るためには、必ず自社の就業規則を確認するか、人事部に問い合わせる必要があります。

確認すべきポイント:

• 休職期間中の給与規定（支給の有無、支給率、支給期間）
• 賞与（ボーナス）の算定期間に休職期間が含まれる場合の取り扱い
• 退職金の算定期間に休職期間が含まれる場合の取り扱い

給与が全く支払われない場合でも、後述する傷病手当金などの公的な支援制度があります。経済的な不安を軽減するためにも、事前に会社の規定と利用可能な制度を確認しておきましょう。

傷病手当金の受給条件と申請方法

休職期間中に会社から給与の支払いがない場合、加入している健康保険から傷病手当金を受給できる可能性があります。傷病手当金は、被保険者本人（従業員）が業務外の病気や怪我で会社を休み、十分な給与が得られない場合に、生活を保障するために支給される制度です。

傷病手当金を受給するための主な条件:

• 業務外の病気や怪我であること: 仕事中や通勤途中の傷病（労災保険の対象となる）は傷病手当金の対象外です。
• 療養のため労務に服せないこと: 病気や怪我の療養のため、今まで従事していた仕事ができない状態であると医師が証明すること（診断書の内容が重要になります）。
• 連続する3日間（待期期間）を含む4日以上仕事を休んだ場合:
  • 最初の3日間は「待期期間」と呼ばれ、この期間は支給されません。
  • 待期期間は、有給休暇や土日・祝日などを含めて連続していれば成立します。
  • 待期期間が完成すれば、4日目以降の休んだ日に対して支給対象となります。
• 休業した期間について給与の支払いがないこと: 会社から給与が支払われている場合は、傷病手当金は支給されません。ただし、給与の支払いが傷病手当金の額より少ない場合は、その差額が支給されます。

支給される金額:

【支給開始日以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額を平均した額】÷30日×（2/3）

• 「標準報酬月額」とは、健康保険料や厚生年金保険料の計算の基礎となる、毎月の給与を区切りの良い幅で区分した額です。給与明細などで確認できます。
• 支給開始日以前に被保険者期間が12ヶ月に満たない場合は、計算方法が異なります（健康保険組合等に確認が必要です）。

支給期間:

傷病手当金は、支給を開始した日から最長で1年6ヶ月です。

期間中に一度仕事に復帰し、再び同じ病気や怪我で仕事を休んだ場合、以前の期間と合わせて1年6ヶ月が限度となります。

申請方法:

傷病手当金の申請は、加入している健康保険組合（協会けんぽ、各会社の健康保険組合など）に行います。

• 申請書の入手: 健康保険組合のウェブサイトからダウンロードするか、会社の人事部経由で入手します。
• 申請書の記入: 申請書には、本人が記入する部分、事業主（会社）が記入・証明する部分、医師が記入・証明する部分があります。
• 必要書類の準備: 診断書（コピーで可の場合あり）、その他健康保険組合が求める書類。
• 提出: 通常は、会社の担当者（人事部など）を経由して健康保険組合に提出します。直接郵送で申請することも可能ですが、会社の証明が必要な箇所があるため、会社に相談するのがスムーズです。

注意点:

• 申請は休んだ期間ごとに行う: 基本的には、1ヶ月ごとなど、一定期間の休業実績をまとめて申請します。
• 時効は2年: 療養のため労務不能であった日ごとに、その翌日から2年で時効となります。休んでから時間が経ちすぎると申請できなくなるので注意が必要です。
• 医師の証明が必要: 医師が労務不能であることを証明しなければ、傷病手当金は支給されません。

傷病手当金は、休職中の貴重な収入源となります。制度を理解し、忘れずに申請しましょう。申請手続きについて不明な点があれば、会社の担当者や加入している健康保険組合に問い合わせてください。

健康保険の種類と手当

あなたが加入している健康保険の種類によって、傷病手当金の扱いや、その他の付加給付の有無が異なる場合があります。

日本の健康保険は、大きく分けて以下の種類があります。

• 協会けんぽ: 中小企業の従業員や、自営業者などが加入する健康保険です。全国健康保険協会が運営しています。
• 健康保険組合: 大企業や同業種の企業が集まって設立する健康保険です。独自の給付（付加給付）を行っている場合があります。
• 共済組合: 公務員や私立学校の教職員などが加入する健康保険です。

健康保険組合の付加給付:

健康保険組合によっては、法定給付である傷病手当金に上乗せして、独自の給付を行っている場合があります。これを付加給付と呼びます。

例えば、傷病手当金の支給率が法定の2/3よりも高い割合で支給される、または法定期間よりも長く支給される、といったケースがあります。また、病気や怪我で医療費が高額になった場合に、自己負担額の一部を助成する制度などがある場合もあります。

具体的な付加給付の例としては、一部負担還元金や家族療養費付加金など、高額療養費に関連する制度を持つ健康保険組合も存在します（参考：ある健康保険組合の例）。

あなたが加入している健康保険が健康保険組合である場合は、その組合の規約やウェブサイトを確認するか、会社の担当者（人事部）に問い合わせて、付加給付の有無や内容を確認することをお勧めします。これにより、休職期間中に受けられる経済的な支援が、傷病手当金以外にもあるかどうかが分かります。

また、休職期間中も健康保険料や厚生年金保険料の支払い義務は原則として継続します。多くの場合、会社が一旦立て替えてくれ、復職後に精算したり、毎月自己負担分を会社に振り込んだりといった対応になります。この点についても、会社の担当者と確認しておきましょう。

休職後のキャリア・よくある不安

「休職したらキャリアが終わってしまうのではないか」「会社に戻れるのだろうか」「休職理由をどう説明すればいいのか」など、休職を検討する際に多くの人が抱える不安があります。

「休職したら終わり」は本当か？

「休職したら終わり」というのは誤解です。むしろ、心身の健康を取り戻すために必要な期間であり、その後のキャリアを継続するために前向きな選択と言えます。

休職は、病気や怪我の治療に専念し、回復を図るための制度です。回復してから職場に戻ることを前提としており、多くの企業には休職からの復職制度があります。休職期間を終えて無事に復職し、その後も活躍している人はたくさんいます。

会社側の視点:

企業は、従業員が健康で長く働いてくれることを望んでいます。一時的に体調を崩したとしても、休職期間中にしっかりと回復し、復職して再び貢献してくれることを期待しています。安易に解雇することは、企業にとっても人材育成のコストが無駄になるなどデメリットが大きいため、通常は休職制度を利用して回復を待ちます。

休職期間をどう過ごすか:

休職期間は、単に仕事を休むだけでなく、心身の治療と回復に専念するための時間です。

• 主治医の指示に従う: 規則正しい生活を送り、処方された薬を服用するなど、医師の指示に従って療養に努めましょう。
• 十分に休息する: 無理に活動せず、心身を休ませることが最優先です。
• ストレス要因から距離を置く: 仕事のことや、人間関係の悩みなど、ストレスになっていることから意識的に距離を置きましょう。
• 少しずつ活動を始める: 病状が回復してきたら、主治医と相談しながら、散歩や軽い運動、読書など、心身のリハビリになるような活動を少しずつ始めていくのも良いでしょう。
• 会社との連絡: 休職期間中の会社との連絡頻度や内容は、事前に会社と取り決めておきましょう。基本的には、定期的に病状の報告（診断書の提出など）を行う程度で、頻繁な連絡は避けるべきです。

休職期間をどのように過ごすかが、その後の復職の成功に大きく影響します。焦らず、自分の心身と向き合う大切な期間として捉えましょう。

休職理由の伝え方で悩んだら

会社や同僚に休職理由をどう伝えるべきか、悩む方もいるかもしれません。

会社への伝え方:

会社に提出する診断書には病名が記載されますが、上司や同僚にまで詳細な病状を話す義務はありません。

• 診断書の内容に基づいて伝える: 「医師の診断により、〇〇（病名、あるいは「心身の不調」など）のため、△△期間の休職が必要と判断されました」と、診断書の内容を簡潔に伝えるのが一般的です。
• 業務に支障が出ていることを伝える: 「現在の体調では、業務を継続することが困難なため、しっかりと療養させていただきたいと考えております」と、休職が必要な理由（業務への影響）を中心に伝えます。
• どこまで話すかは自分で決める: 病気の詳細や、なぜそうなってしまったのかといったプライベートな部分は、あなたが話したい範囲で構いません。無理に全てを説明する必要はありません。会社側も、詳細な病状よりも、「いつからいつまで休職するのか」「復職のめどはどの程度か」といった、休職に関する手続きや業務への影響に関心があります。

同僚や周囲への伝え方:

休職することが決まると、同僚や取引先などに知られることになります。どのように伝えるかは、あなたの人間関係や会社の雰囲気にもよりますが、必要以上に詳細を伝える必要はありません。

• 「体調不良のため、しばらくお休みをいただきます」といった、差し支えのない範囲で伝えるのが一般的です。
• どうしても詳しく話したい相手がいれば、その人にだけ伝えるという形でも良いでしょう。
• 会社によっては、休職することを周囲に周知する際に、本人の意向を確認してくれる場合もあります。

重要なのは、あなたが安心して療養できる環境を作ることです。無理に説明責任を感じたり、必要以上に自分をオープンにしたりする必要はありません。

復職または退職の選択

休職期間が終わりに近づくと、復職するか、それとも退職するかという選択に直面します。これは、休職期間中の回復状況や、今後のキャリアプランによって決まります。

復職:

• 主治医の判断: まずは、休職期間が終了する前に主治医の診察を受け、復職が可能かどうかの判断を仰ぎます。主治医から「復職可能」との診断書をもらうことが、復職に向けた第一歩となります。
• 会社の復職手続き: 会社に復職の意思を伝え、会社の定める復職手続きを行います。これには、再度診断書の提出や、会社による復職面談、体力・気力の回復を確認するための試し出勤制度などが含まれる場合があります。
• 段階的な復職: いきなり元の業務に戻るのではなく、短時間勤務や業務量の調整など、段階的に慣らしていくプログラムを用意している会社もあります。

退職:

• 復職が難しい場合: 病状が回復せず、医師から復職が困難と判断された場合。
• 環境を変えたい場合: 休職に至った原因が職場環境にあるなど、同じ会社に戻ることに不安や抵抗がある場合。
• 新しいキャリアを築きたい場合: 休職期間中に自身のキャリアについて考え直し、別の仕事や働き方を模索したい場合。
• 休職期間満了による自然退職: 会社の就業規則で定められた休職期間の上限を超えても復職できない場合、自動的に退職となる規定がある会社もあります。

退職を選択した場合でも、傷病手当金は一定期間（被保険者期間など条件あり）継続して受給できる場合があります。また、病状が回復すれば、失業保険の受給や、次の就職活動に進むことも可能です。

復職か退職かの選択は、非常に重要な決断です。一人で抱え込まず、主治医や会社の担当者、家族や友人など、信頼できる人に相談しながら慎重に判断しましょう。

うつ病での休職と退職について

うつ病などの精神疾患で休職するケースは増えています。精神疾患は回復に時間がかかる場合や、波がある場合があり、復職やその後のキャリアについて特に不安を感じやすいかもしれません。

• 治療に専念する: うつ病の場合、休職期間中はしっかりと治療に専念することが最も重要です。焦って復職を目指すよりも、まずは医師の指示に従い、心身の回復を最優先にしましょう。
• 復職へのハードル: うつ病からの復職には、体力や集中力の回復に加え、仕事に対する自信を取り戻すこと、職場の人間関係への不安を克服することなど、様々なハードルがあります。
• 会社の支援制度: 最近は、精神疾患で休職した従業員向けの復職支援プログラムを用意している企業も増えています。リワーク（復職支援）プログラムなどを利用することも有効です。
• 退職を選択する場合: 病状が回復せず復職が難しい場合や、休職に至った原因が職場環境に強く起因している場合など、退職を選択することも十分あり得ます。うつ病で退職した場合でも、傷病手当金の継続受給や、病状回復後の失業保険受給、障害年金の申請なども検討できます。

うつ病での休職や退職は、一人で抱え込まず、主治医や精神保健福祉士、会社の産業医やカウンセラーなど、専門家のサポートを得ながら進めることが非常に重要です。焦らず、ご自身のペースで回復を目指しましょう。

診断書の信憑性について

「即日診断書をもらうのは怪しいのでは？」「診断書の信憑性が問われることはないか？」と不安に思う人もいるかもしれません。

医師が発行する診断書は、患者さんの訴えだけでなく、問診、診察、検査結果などの客観的な情報に基づいて、医師が医学的な見地から総合的に判断して作成するものです。

正当な理由（病状により就労が困難であること）がなければ、医師は診断書を発行しません。

虚偽の診断書の発行は、医師法に違反する行為であり、医師は罰則の対象となります。

そのため、医師が患者さんの要求に応じて安易に診断書を発行したり、病状を偽って記載したりすることはありません。

オンライン診療で診断書を発行する場合も同様です。医師は、限られた情報の中でも、患者さんの状態を慎重に見極め、医学的に必要と判断した場合にのみ診断書を発行します。初診のオンライン診療で診断書発行のハードルが高くなる場合があるのは、この「医学的な判断」をより慎重に行う必要があるためです。

したがって、あなたが医師の診察を受け、医学的に休職が必要と判断されて発行された診断書であれば、その信憑性が会社から問われることは基本的にありません。会社は、医師の診断書を信頼し、その内容に基づいて休職の要否や期間を判断します。

ただし、会社が診断書の内容について医師に直接問い合わせることは原則としてありませんが、診断書の内容が会社の規定と大きく異なっていたり、過去の病歴などと矛盾があったりする場合には、本人に確認を求められる可能性はあります。

安心して休職するためにも、医師には現在の状況や希望を正直に伝え、医師が医学的な判断に基づいて作成した診断書を提出することが大切です。

休職以外の選択肢も検討する

「即日休職」を考えるほど追い詰められている状況でも、休職以外にも状況を改善するための選択肢がないか、一度立ち止まって考えてみることも重要です。

有給休暇の利用

休職制度を利用する前に、まずは年次有給休暇を利用して一時的に仕事を休むという選択肢があります。

メリット:

• 会社への手続きが比較的簡単。
• 給与が保障されるため、経済的な不安が少ない。
• 短期間の休息を取ることで、心身の状態が回復する可能性がある。

デメリット:

• あくまで短期間の休息であり、根本的な問題解決にはならない場合がある。
• 有給休暇の日数には限りがある。

すぐに休職するほどではないけれど、少し休めば何とかなるかもしれない、あるいは休職に入る前に数日〜数週間、心の準備期間や受診のための時間が必要、といった場合に有効です。

上司に相談し、「体調不良のため、〇日から〇日まで有給休暇をいただきたい」と申請します。

異動や業務内容の変更

休職に至る原因が、現在の部署の人間関係や、業務内容、業務量にある場合、**配置転換（異動）や業務内容・業務量の変更**を会社に相談することで、状況が改善する可能性があります。

メリット:

• 会社を辞めることなく、問題となっている環境から離れることができる。

デメリット:

• 会社に希望が受け入れられるとは限らない。
• 異動や業務変更を希望する旨を伝えること自体に抵抗がある場合がある。

上司や人事部に、「現在の部署（または業務）が体調不良の原因となっている可能性があり、異動や業務内容の変更について相談させていただきたい」と正直に相談してみましょう。医師の診断書に、「〇〇（現在の業務内容）による精神的負担が大きい」「配置転換が望ましい」といった意見を記載してもらうことも、会社に考慮してもらう上で有効な場合があります。

転職活動を進める

現在の会社や仕事に対して、根本的に「もうこれ以上ここで働くのは無理だ」と感じているのであれば、転職を検討することも選択肢の一つです。

メリット:

• 全く新しい環境で心機一転できる。
• 自身の希望に合った働き方や仕事内容を見つけられる可能性がある。

デメリット:

• 転職活動自体にエネルギーが必要。
• 休職期間中に転職活動を行うのは難しい側面もある（病状による）。
• 次の仕事がすぐに見つかるとは限らない。

体調が非常に悪い中で積極的に転職活動を行うのは難しいかもしれません。しかし、休職期間中に体調が回復してきたら、情報収集から始めてみることも可能です。

または、一度退職して、療養に専念した後に改めて転職活動を始めるという選択肢もあります。

それぞれの選択肢にはメリット・デメリットがあります。あなたの現在の心身の状態、休職に至った原因、今後のキャリアプランなどを総合的に考慮し、主治医や信頼できる人に相談しながら、最善の選択を検討しましょう。

即日休職を考えるあなたへ

まずは、信頼できる医療機関に連絡を取り、受診の予約を入れましょう。 心身の不調であれば、精神科や心療内科、かかりつけの内科医などが相談先となります。オンライン診療も、通院の負担を減らす有効な手段となり得ます。予約の際に、即日受診や診断書発行の希望を伝えてみましょう。

医師の診察を受け、休職が必要と判断されたら、会社への連絡と休職手続きを進めます。 直属の上司や人事部に、現在の体調が優れず、業務継続が困難であること、医師の診断により休職が必要と判断されたことを伝えます。そして、会社の就業規則に沿って、休職届や診断書を提出します。手続きについて不明な点は、遠慮なく会社の担当者に確認しましょう。

休職は、決してキャリアの終わりではありません。心身の回復に専念するための大切な期間です。「休職したらどうなるのだろう」といった不安はつきものですが、一人で悩まず、主治医や会社の担当者、家族など、周囲の人に相談しながら、一歩ずつ進んでいくことが大切です。

あなたが心身の健康を取り戻し、再び自分らしく輝けるようになることを願っています。まずは、今日の、あるいは明日の最初の一歩を踏み出してください。もう、一人で無理をしないで大丈夫です。