休職は、心身の不調を回復させ、再び働くための重要な期間です。
しかし、「休職したいけれど、どうすればいいのだろう」「診断書はどうやって手に入れるの？」と悩む方も多いのではないでしょうか。
特に、医師にどのように伝えれば良いのか、費用はどれくらいかかるのかなど、分からないことばかりだと不安になりますよね。
この記事では、休職に必要な診断書の具体的なもらい方から、受診すべき医療機関、診断書を発行してもらえるケース、費用、さらにもらえなかった場合の対処法までを、分かりやすく解説します。
休職診断書に関するあなたの疑問を解消し、適切な手続きを進めるための一助となれば幸いです。
休職に診断書は必要？診断書の役割とは
休職する際に、法律上必ずしも診断書の提出が義務付けられているわけではありません。
しかし、多くの会社では就業規則等で休職の申請に診断書の提出を求めています。
診断書は、あなたが病気や怪我によって就業が困難な状態であることを、医師という専門家が客観的に証明するための重要な書類だからです。
診断書には、病名や症状、治療に必要な期間（療養期間）、そして就労が可能かどうかの医師の判断などが記載されます。
会社は、この診断書に基づいて休職の妥当性を判断し、休職期間を決定し、休職中の社員の状況を把握します。
また、休職期間中の給与（会社の制度による）や傷病手当金の申請、さらにはその後の復職に向けた判断材料としても診断書は重要な役割を果たします。
つまり、診断書は単なる形式的な書類ではなく、あなたが安心して療養に専念するための、そして会社が適切に休職制度を運用するための、双方にとって不可欠な証明書と言えるのです。
スムーズに休職手続きを進めるためにも、診断書は原則として必要と考えましょう。
【診断書即日発行可能】こころの不調はよりそいメンタルクリニックへご相談を！
心の不調を感じたとき、「すぐにでも診断書がほしい」「休職や傷病手当金の手続きを早く進めたい」といったお悩みを抱える方は少なくありません。
よりそいメンタルクリニックでは、医師が発行の必要性を判断した場合、診断書の当日発行に対応しています。
また、休職や傷病手当金などの手続きが初めてで不安な方にも、実務に精通した専門スタッフが親身にサポート。急な体調の変化にも365日対応しているため、「今すぐ相談したい」という方にも安心です。
心の不調で診断書の発行や休職を検討している方は当院までご相談ください。
よりそいメンタルクリニックのおすすめポイント
休職診断書をもらうためのステップ
休職に必要な診断書をもらうには、いくつかのステップがあります。
慌てず、以下の手順で進めていきましょう。
1. 自身の体調・状況を把握する
まず、ご自身の心身の不調について、改めて具体的に整理してみましょう。
- どのような症状があるか？ (例: 眠れない、食欲がない、気分が沈む、体がだるい、特定の部位が痛む、集中できないなど)
- その症状はいつ頃から始まったか？
- 症状によって日常生活や仕事にどのような支障が出ているか？ (例: 遅刻・早退が増えた、ミスが多くなった、人との関わりが辛い、業務をこなせないなど)
- 症状と仕事には関連があるか？ (例: 特定の業務で悪化する、職場環境が原因と考えられるなど)
これらの点を整理しておくと、医師に症状を正確に伝える際に役立ちます。
漠然とした不安だけでなく、具体的な困りごとを伝えられるように準備しておきましょう。
メモなどに書き出しておくのも効果的です。
2. 適切な医療機関を受診する
次に、ご自身の症状に適した医療機関を受診します。
休職診断書をもらうなら何科？
休職の理由となる病気や怪我の種類によって、受診すべき科は異なります。
- 精神的な不調 (うつ病、適応障害、パニック障害、不安障害、不眠など): 精神科 または 心療内科
- 身体的な不調 (腰痛、頭痛、めまい、胃腸の不調、特定の疾患など): 内科、整形外科、脳神経外科、消化器内科 など、症状に応じた専門科
ご自身の症状が精神的なものか身体的なものか判断に迷う場合は、まずはかかりつけの内科医や総合病院の総合診療科などに相談してみるのも良いでしょう。
精神科・心療内科を受診する場合
精神的な不調で休職診断書が必要な場合、精神科または心療内科を受診します。
- 心療内科: 主にストレスが原因となって体に症状が現れている場合（例：ストレス性胃炎、過敏性腸症候群、円形脱毛症など）や、うつ状態などが専門です。
- 精神科: 気分障害（うつ病、双極性障害など）、不安障害、統合失調症など、精神疾患全般を扱います。
どちらを受診するか迷う場合は、症状を簡潔に伝えて予約時に相談してみるのが良いでしょう。
精神科や心療内科は予約が取りにくい医療機関も多いため、早めに連絡することをおすすめします。
初診では、現在の症状、発症時期、家族歴、職場の状況、生活習慣（睡眠、食事、飲酒、喫煙）、これまでの病歴など、詳しく問診が行われます。
正直に、具体的に話すことが適切な診断に繋がります。
すぐに診断書が出るわけではなく、数回の診察を経て病状が安定してから発行される場合もあります。
医師の判断に従いましょう。
その他の診療科を受診する場合
身体的な病気や怪我で休職が必要な場合は、その症状に応じた専門科を受診します。
例えば、ぎっくり腰やヘルニアで仕事ができない場合は整形外科、特定の病気の治療で長期間の安静が必要な場合はその疾患の専門科となります。
身体的な不調の場合も、症状の程度、痛みの場所や種類、いつから始まったか、どのような動作で悪化するか、仕事への影響などを具体的に医師に伝えることが大切です。
診断書には、病名、現在の症状、必要な安静期間、今後の治療方針などが記載されることが一般的です。
3. 医師に現在の状況と休職希望を伝える
診察を受ける際には、現在の症状や困っていることを正直に、具体的に医師に伝えます。
その上で、現在の体調では仕事を続けることが難しく、療養に専念するために休職を希望している旨を伝えましょう。
「仕事に行くのが辛くて体が動かない」「集中できずミスが増えてしまう」「夜眠れず、昼間も疲れている」「このままでは病状が悪化するのではないかと不安だ」など、具体的なエピソードを交えて伝えることで、医師はあなたの状況をより正確に理解しやすくなります。
診断書が必要なこと、そして提出先が会社であることも、この時点で伝えておくとスムーズです。
会社から特定の診断書フォーマットを渡されている場合は、忘れずに持参し、医師に記入をお願いしましょう。
4. 診断書の発行を依頼する
診察と医師の判断を経て、休職が必要と判断された場合、診断書の発行を依頼します。
前述の通り、会社所定の書式がある場合はそれを使用してもらい、ない場合は医療機関の書式で発行してもらいます。
診断書には、一般的に以下の内容が記載されます。
- 患者氏名、生年月日
- 病名
- 現在の症状
- 発病または診断年月日
- 療養期間（休職が必要な期間）
- 就労の可否に関する医師の判断（例：「〇ヶ月間の休業を要する」「就労不可」など）
- その他（特記事項など）
- 発行年月日
- 医療機関名、医師名、押印
発行には費用がかかります（後述）。
すぐに発行してもらえることもありますが、特に精神科・心療内科の場合は、初診では診断書が出ず、数回の診察を経てからになるケースも少なくありません。
これは、病状を慎重に見極めるためです。
医師の判断に従いましょう。
休職診断書をもらえるのはどんな時？医師の判断基準
医師が休職診断書を発行するかどうかは、患者の病状、症状の程度、仕事内容、治療方針などを総合的に判断して決定されます。
単に「仕事に行きたくない」という理由や、会社への不満だけでは診断書は発行されません。
医師が休職を必要と判断する主なケースは以下の通りです。
- 病状が重く、就労を継続することが病状の悪化に繋がる可能性が高い場合
- 例：重度のうつ病で、日常生活を送るのも困難な状態。
- 例：身体疾患により、業務遂行に必要な体力が著しく低下している、または特定の動作が困難な状態。
- 治療に集中的に取り組むために、就労を中断する必要がある場合
- 例：精神疾患の急性期で、薬物療法や休養による回復が最優先される場合。
- 例：手術や入院が必要で、その後のリハビリ期間を含めて就労が困難な場合。
- 症状により、業務遂行能力が著しく低下し、安全配慮義務の観点からも就労継続が困難と医師が判断した場合
- 例：集中力低下によりミスが頻発し、事故のリスクがある場合。
- 例：強い眠気や倦怠感により、業務に支障が出ている場合。
診断書は、医師の専門的な判断に基づいた医療行為の一部です。
医師は患者の健康回復を第一に考え、医学的な見地から休職の必要性を判断します。
患者が休職を希望していても、医師が医学的にその必要がないと判断すれば、診断書は発行されません。
休職診断書をもらえないケースと対処法
必ずしも休職診断書が発行されるとは限りません。
もし診断書がもらえなかった場合、どのように対処すれば良いのでしょうか。
休職診断書をもらえないのはどんな場合？
以下のような場合、医師から休職診断書の発行を断られる可能性があります。
- 医師が医学的に休職の必要がないと判断した場合:
- 症状が軽微であり、通院や服薬、または働き方の一部変更（時短勤務、業務内容変更など）で対応可能と判断された場合。
- 体調不良の原因が、一時的な疲労や睡眠不足などであり、十分な休養で回復が見込める場合。
- 体調不良の原因が、仕事とは無関係な個人的な問題や人間関係の悩みであり、病気によるものではないと判断された場合。
- 医師が判断材料に乏しい場合:
- 初めて受診した医療機関で、これまでの病状の経過や背景情報が十分に伝わらない場合。
- 症状が安定しており、医師が診察時に就労が困難な状態であることを確認できない場合。
- 患者が症状について曖昧な伝え方しかできず、医師が医学的な診断を下せない場合。
- 診断書発行の目的に医師が同意できない場合:
- 詐病（病気を装うこと）が疑われる場合。
- 休職ではなく、退職や転職の準備期間として診断書を悪用しようとしていると疑われる場合。
医師は、診断書に記載する内容に責任を持ちます。
医学的な根拠なしに、患者の希望だけで診断書を発行することはできません。
休職診断書がもらえない場合の対処法
もし診断書がもらえなかった場合でも、諦める必要はありません。
いくつかの対処法があります。
- 改めて医師に相談し、症状を丁寧に説明する:
- 診断書がもらえなかった理由を医師に尋ねてみましょう。
- 改めて、あなたの具体的な症状、それによって仕事でどれだけ困っているのか、休職してどのように療養に専念したいのかを、より詳しく、具体的なエピソードを交えて伝えてみてください。
医師にあなたの辛さが十分に伝わっていなかった可能性があります。
- 会社に相談する:
- 医師からは診断書が出なかったことを会社に正直に伝え、体調が悪く就労が困難な状況であることを相談しましょう。
- 会社によっては、診断書なしでも休職が認められるケースや、産業医面談を設けてくれる場合があります。
産業医に相談することで、会社に病状を理解してもらいやすくなることもあります。 - 休職以外の選択肢として、配置転換や業務量の調整、時短勤務など、働き方を変えることで対応できないか相談することも有効です。
- 他の医療機関でセカンドオピニオンを受ける:
他の医療機関でセカンドオピニオンを受ける
現在の診断や医師の判断に納得できない場合や、別の角度からの意見を聞きたい場合は、他の医療機関でセカンドオピニオンを受けることを検討できます。
- セカンドオピニオンとは: 現在かかっている医師以外の医師に、病状や治療法について意見を聞くことです。
休職診断書に関するセカンドオピニオンの場合、現在の病状で休職が必要かどうか、別の医師の見解を求めることになります。 - 受け方: 現在かかっている医療機関に、セカンドオピニオンを受けたい旨を伝えます。
紹介状やこれまでの検査データ、診断書などを準備してもらうと、新しい医師がスムーズに状況を把握できます。
セカンドオピニオンを受けたい医療機関に事前に連絡し、受け入れが可能か、どのような書類が必要かを確認しましょう。 - 注意点: セカンドオピニオンは自費診療となり、費用がかかります。
また、必ずしも最初の医師と異なる診断や判断が得られるとは限りません。
しかし、複数の医師の意見を聞くことで、ご自身の病状や必要な療養について、より深く理解を深めることができるメリットがあります。
いずれにしても、体調が悪いまま無理して働き続けることは、病状を悪化させるだけでなく、長期的な回復を遅らせる可能性があります。
診断書がすぐにもらえなくても、体調不良を放置せず、様々な方法を検討し、適切な対応をとることが重要です。
休職のための診断書をもらってから会社への提出までの流れ
診断書が無事にもらえたら、速やかに会社に提出する必要があります。
一般的な流れは以下の通りです。
- 診断書を受け取る: 医療機関で診断書を受け取り、内容に間違いがないか確認します。
会社から特定の書式を渡されている場合は、その書式で作成されているか確認しましょう。 - 会社に連絡: まずは直属の上司や人事担当者など、会社の指示された窓口に連絡します。
体調が優れないため、医師の診断により休職が必要であること、診断書をもらったことを伝えます。
緊急の場合は、電話で伝えるのが良いでしょう。 - 診断書を提出する: 会社の指示に従って、診断書を提出します。
郵送、メール添付、直接提出など、提出方法は会社によって異なります。
郵送の場合は、簡易書留など記録が残る方法を利用すると安心です。 - 休職手続きに関する確認: 会社から休職申請書などの提出を求められる場合があります。
必要な手続きを確認し、書類を提出します。 - 休職中の連絡体制などを確認: 休職期間中の会社との連絡方法、連絡頻度、傷病手当金の申請方法などについて、会社と確認しておきましょう。
診断書を提出することで、正式に休職の手続きが進められます。
体調が辛い時は、家族に協力をお願いすることも検討しましょう。
休職診断書に関するよくある疑問
休職診断書について、多くの方が疑問に思う点をQ&A形式でまとめました。
休職診断書は即日発行してもらえる？
症状や受診する医療機関、医師の方針によって異なります。
- 即日発行が可能なケース:
- 以前からその医療機関にかかっており、病状が医師に把握されている場合。
- 身体的な病気や怪我で、安静や入院が明らかに必要と医師が判断した場合。
- 会社の指定する書式で、簡単な内容記載で済む場合。
- 即日発行が難しいケース:
- 初めて受診する医療機関で、病状を十分に把握するために複数回の診察が必要と医師が判断した場合（特に精神科・心療内科）。
- 複雑な病状で、診断に時間を要する場合。
- 診断書の作成に時間がかかる医療機関の場合。
特に精神的な不調の場合、初診では診断書が発行されず、まず治療を開始し、病状の経過を数週間見ることから始まるのが一般的です。
診断書が必要な場合は、診察時に医師にいつ頃発行可能か確認してみましょう。
休職診断書の期間はどのくらい？（療養期間 記載）
診断書に記載される「療養期間」（休職が必要な期間）は、病気の種類や症状の重さ、今後の治療方針によって医師が判断します。
- 最初の期間: 精神的な不調の場合、最初は1ヶ月程度の期間で診断書が発行されることが多いです。
これは、病状の経過を見るためであり、回復状況に応じて期間が延長される可能性があります。
身体的な不調でも、まずは短期間の安静を指示される場合があります。 - 期間の延長: 最初の診断書に記載された期間で回復が見られない場合、再診を受けて病状を医師に伝え、診断書を更新・延長してもらうことになります。
多くの会社では、休職期間の上限が定められていますので、会社の規定も確認しておく必要があります。 - 復職の見込み: 診断書に「復職可能」「〇月〇日より就労可能見込み」など、復職に関する見込みが記載されることもあります。
これは医師の判断に基づくものであり、実際の復職時には、会社と連携し、試し出勤などを経て慎重に判断されるのが一般的です。
休職診断書の発行にかかる費用は？
診断書の発行は、健康保険の適用外となり、自費診療となります。
費用は医療機関によって異なります。
| 診断書の種類 | 費用相場（目安） | 備考 |
|---|---|---|
| 一般的な診断書 | 3,000円～5,000円 | 休職診断書として最も一般的。 |
| 詳細な診断書 | 5,000円～10,000円 | 病状や治療経過などをより詳細に記載。 |
| 会社指定の書式 | 3,000円～10,000円 | 医療機関によって異なる場合あり。 |
※上記はあくまで目安であり、医療機関によってはこれ以上の費用がかかることもあります。
受診前に医療機関の受付やウェブサイトで確認することをおすすめします。
医療費控除の対象にもなりませんので、全額自己負担となります。
診断書は会社の指示等で必要になるものですが、原則として発行費用は自己負担となります。
診断書に「ドクターストップ」と書いてもらえる？
「ドクターストップ」という言葉は、一般的に「医師の指示で仕事を休むこと」という意味で使われますが、診断書に直接「ドクターストップ」と記載されることは、まずありません。
診断書には、医師が医学的な根拠に基づいて、患者の病状とそれによる就労上の制限について客観的に記載します。
例えば、「〇ヶ月間の休業を要する」「現在の病状では就労が困難である」「安静加療が必要であり、自宅療養を要する」といった具体的な表現が用いられます。
会社に提出する際、「医師からドクターストップがかかった」と伝えることで、休職の必要性が伝わりやすい場合もありますが、診断書自体には医学用語や法的な表現で記載されるということを理解しておきましょう。
心が辛いときは早めに休職のための診断書をもらおう
休職診断書は、あなたが病気や怪我によって仕事を続けることが困難であることを証明する重要な書類です。
診断書をもらうには、自身の体調を整理し、適切な医療機関を受診し、医師に正直に症状と休職希望を伝えることが大切です。
- 受診する科: 精神的な不調なら精神科・心療内科、身体的な不調なら該当する専門科を受診します。
- 医師への伝え方: 具体的な症状や仕事への支障、休職が必要だと思う理由を丁寧に伝えましょう。
- 診断書の発行: 医師が医学的に休職が必要と判断した場合に発行されます。
即日発行される場合と、複数回の診察が必要な場合があります。 - 費用: 健康保険適用外で、医療機関によって異なりますが、一般的に3,000円〜10,000円程度かかります。
- もらえなかった場合: 医師に再度相談する、会社に相談する、他の医療機関でセカンドオピニオンを受けるなどの対処法があります。
- 提出: 診断書を受け取ったら、速やかに会社に連絡し、指示に従って提出します。
体調不良を感じたら、我慢せずに早めに医療機関を受診することが何よりも重要です。
医師に相談し、必要な診断書を取得して、安心して療養できる環境を整えましょう。
免責事項: 本記事の情報は一般的な内容を提供するものであり、個別の症状や状況に関する医学的アドバイスではありません。
休職診断書の発行やご自身の体調については、必ず医師にご相談ください。
また、会社の休職制度については、勤務先の就業規則等をご確認ください。
コメントを残す